はじめに
新しい学年が始まるこの時期は、子どものライフスタイルと教育費を見直すチャンスです。子どもの成長に合わせて、子どもの興味や必要となるものも変わってきます。
子どもの教育費は固定費である場合が多く、整理することによって家計を改善することができます。浮いた分は将来の教育費として貯蓄しておきましょう。
固定費である教育費は、改めて見直しをすると家計節約には効果抜群
家計の見直しにおいて、まっさきにその対象に挙がるのが、保険や通信費などの固定費です。
固定費とは、生活上、一定額で定期的に発生する費用のことをいいます。金額もそこそこに大きく、必ず発生するものなので、見直しをすれば効果はてき面です。
この中で、子どもに関連する代表的なものが習い事費と通信費、塾費(通信教育を含む)です。
子どもの習い事の費用の節約方法
始めた頃は熱心だったけれど、いまはなんとなく続けているような習い事はありませんか?
そのような習い事はもうそろそろやめどきなのかもしれません。
習い事にかかる費用は月謝だけではありません。
発表会がある習い事であれば、会場費、衣装費などが別にかかってくる場合がほとんどです。
また習い事にかかる交通費も長い目で見るとばかになりません。車を使っている人は駐車場代もかかるでしょう。その他、習い事先での飲食費や交際費など、ひとつの習い事にかかる費用は月謝プラスαで考える必要があります。
逆に言えば、習い事をひとつやめるだけでも、想像以上に出費が減るものなのです。
子どもの通信費の節約方法
最近では小学生でも携帯を持つことも珍しくなくなりました。自分の携帯電話を持っていると回答した割合は、小学生でも6割を超えており、高校生になるとほとんどが保有しています。スマホの保有率は、小学生では2割程度ですが、中学生、高校生と年齢が上がるにつれて所有する割合が増加し、高校生では全体の9割近くがスマホを持っています。
こうなると子どもの通信費も家計にとって大きな問題ですよね。
携帯電話の料金プランは、複雑で頻繁に変更になるため、「見直ししなくては」と思いつつ、ついつい先延ばしにしている人も多いかと思います。加入した時のままという人も少なくありません。スマホや携帯電話などの料金は、定期的に見直すようにしましょう。
ことに最近は、格安SIMを使った、いわゆる「格安スマホ」が登場し、大幅な通信費ダウンが可能になりました。格安スマホのなかにも、ペアレンタルコントロール機能(子ども見守り機能)を充実させ、中学生や小学生などに持たせやすいことをうたったものなども出てきているので、スマホが必須な中高生がいる家庭では、検討してみるのもいいかもしれません。
また、見落としがちなのが、使っていない有料オプションサービスや有料アプリです。
契約時に加入すればキャンペーン料金が適用される、「◯か月は無料で利用できる」などの理由で付けたままになっているものはありませんか?
お子さんのスマホに、友達からすすめられてインストールしたものの、ほとんど使っていない有料アプリが入っていませんか?
毎月300円のサービスだとしても、年間では3600円、そのようなものが3つあれば1年間で10,800円にもなります。使っていないのであれば、いますぐに解約してしまいましょう。
子どもの塾や通信教育の節約方法
塾や通信教育も有力な見直し候補です。
全体的に見れば、教育費をかけられる家庭の子どもの方が成績も良くなる、という傾向がありますが、あなたの周囲を見ていただければわかるように、決してそれがすべてではありません。
塾に行っていても成績の振るわない子もいれば、塾に一切行っていないのに成績のいい子もいますよね。
塾や通信教育では基本コース以外に、さまざまなオプション講座が用意されています。弱点を克服しようとオプション講座を次々と受講していると、費用は膨らむ一方です。
でも、それに見合った効果は出ているでしょうか?
むかしから、効果的な勉強法としてよく知られているのは、一冊の問題集を徹底的に仕上げる方法です。このことからも、むやみに手を広げることが、非効率であることがわかります。
塾や通信教育はあくまで手段の一つです。どんなに有名で良質な塾や通信教育であっても、こなせていないのであれば、思い切った見直しをしてはいかがでしょう。
取り組むべきことが絞られることにより、子どものやる気も生まれますし、達成感も得られやすくなります。ゆとりのあるスケージュールで、休養や睡眠時間が確保されれば、学習の定着も良くなるでしょう。それで貴重な時間とお金も節約できるのなら、こんなに嬉しいことはありませんよね。
おわりに
子どもに苦労させないということを基準に考えていると、きりがありません。お金と時間には限りがあるのですから、お子さんにとって本当に必要なものは何か、どこまでお金をかけるのか、どうすれば効果的なのかを冷静に見極めることが大切です。
教育費は聖域ではないと割り切ることが、バランスの良い家計にする近道です。
参考
平成27年度 警視庁 子どもの携帯電話やインターネット利用について http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/kurashi/higai/kodomo/survey_h26.html